メタンハイドレート関連銘柄とは

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メタンハイドレート関連銘柄とは掘削や海底調査などを手掛けている上場企業の事をさし、メタンハイドレートに関連した事業を持っている企業を指します。

メタンハイドレートとは

メタンハイドレートは「燃える氷」と呼ばれている海洋資源の事を言います。地中で死んだ動物や植物から出たメタンと水から出来ており、これが一見氷に見える事や大量のメタンを含んでいる為、勢いよく燃える事から燃える氷と呼ばれているそうです。

温度が低く、高い圧力の場所でしか固体の状態を保つ事が出来ない為、水深500メートル以深の海底の下や、永久凍土層の地下数百メートルにしか存在していません。日本周辺では東海沖から四国、九州、宮崎沖の深海や、下北半島の沖合、富山湾に沢山のメタンハイドレートが眠っていると考えられております。

日本を大きく変える可能性を秘めている

日本は世界第6位の領海、排他的経済水域(EEZ)、大陸棚の広さを有しており、これらの領域では大規模なメタンハイドレートの存在が確認されております。2006年に行われた国の調査では、東武南海トラフ海域におけるメタンハイドレートの原糸資源量は1.1兆立方メートルに達しており、これは日本が一年で消費する天然ガスの約10年分に相当します。また日本の海域全体にあるメタンハイドレートの埋蔵量は天然ガスの年間消費量の100年分以上に相当すると言われており、開発が急がれており今後の展開に期待です。

このメタンハイドレートを産出し実用化への道を作る事が出来れば、無資源国である日本のエネルギー事業を大きく変える事が出来るでしょう。

メタンハイドレートの市場規模

富士経済が2014年に発表した調査によりますと、メタンハイドレート市場は2030年に2130億円になるとの見通しを出しております。また同社は日本では開発が順調に進んだとしても商用生産は2025年頃と見ております。

メタンハイドレートの課題

日本は2013年に世界で初めて海洋からのガス採取に成功したものの課題も多く、これらを解決していく事が喫緊の課題と言えるでしょう。

採掘コスト

今の技術ですとメタンハイドレートからメタンを取り出すコストがメタンを利用する事で得られる収入を大きく上回り、採算がとれない状況です。メタンハイドレートは天然ガスと違って自噴しない為、採掘に大きなコストがかかります。海底に存在するメタンハイドレートを掘り出して地上に引き上げるのは現状では多額のコストがかかり、これは喫緊の課題と言えるでしょう。

領土問題

近年の政治で大きな問題になっている領土問題ですが、中国や韓国が尖閣諸島や竹島を自国の領土だと主張している最大の目的がメタンハイドレートを含む地下資源を確保する為と言われております。尖閣諸島の海域では1968年に豊富な石油や天然ガスの存在が確認されており、その調査を機に中国側が領土主張を始めました。それらの地下資源の埋蔵量は「イラクの全石油埋蔵量を超える」とも言われており、その経済価値は一説によると7000兆円程だそうです。

メタンハイドレート関連銘柄の本命銘柄

 鉱研工業【6297】

地下資源工事用掘削機械で有数の会社です。同社はリニア新幹線関連としても知名度の高い会社ですが、このメタンハイドレートの調査や開発にも同社の掘削機械が使われる思惑から買いを大きく集めやすい銘柄と言えます。時価総額も低く、値動きが軽い事からも同社がメタンハイドレート関連の本命銘柄と言えるでしょう。

メタンハイドレート関連銘柄

日本海洋掘削【1606】

巨大なりぐ設備を所有し、原油・ガス田の掘削を請け負う海洋掘削会社です。産出試験では同社がメタンハイドレートの掘削工事を請け負った実績もあり、関連銘柄として注目されやすい銘柄と言えます。

石油資源開発【1662】

原油、ガス開発の専業会社です。国内の天然ガス田操業が基盤です。同社は東海沖の海域の鉱業権を事実上保有している事やメタンハイドレートに関しても愛知県沖の試掘で探査船のオペレータ事業者として選定されております。

応用地質【9755】

地質調査首位で建設コンサルなどを手掛ける会社です。同社はメタンハイドレート生産時における海底地盤の地層変形モニタリングシステムの開発とメタンハイドレート分解フロントのモニタリング技術の研究開発を進めており、今後の開発進展に期待が高い銘柄です。

三井海洋開発【6269】

浮体式の原油生産貯蔵設備を設計、建造工事が主力の会社です。同社はシェールオイルやメタンハイドレートといった新型のエネルギー開発が海洋部分で活発になる可能性から同社の主力である浮体式の原油設備貯蔵設備の需要が増える思惑から関連銘柄として注目されやすい銘柄と言えます。

三井造船【7003】

造船、銃器の大手で船舶用エンジンで国内首位の会社です。三井海洋開発の親会社にあたります。同社は海底下に埋蔵するメタンハイドレートを探査し、腑存状態を把握する技術、システムを開発している事からも関連銘柄として目が離せない銘柄と言えます。

メタンハイドレート関連銘柄のまとめ

関連銘柄と見て頂ければお分かりの通り、関連銘柄のほとんどが大企業になります。中小企業には高コストである事や事業化へ向けての期間が明確に定まっていない事から資金力が豊富な大手しか参入できないという事情があると見ております。

このメタンハイドレートは国が主導で行う事業となりますが、政府の中でも積極的に進めるべき推進派と慎重派が拮抗している事から今後も中々前に進まない状況が続くと個人的には思います。しかし材料自体は今後も出てくる可能性は高いと見ております。

その際には関連銘柄の中でも本命を中心に初動で乗り、早期利食いのスタンスで行くのがいいでしょう。テーマの中でもどちらかというと長続きするテーマではなく、単発で終わる事が多いテーマと言えます。