ドローン関連銘柄とは

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ドローンとは、コンピュータ制御によって自律飛行する無人航空機(UAV)の事です。元々軍事目的で開発されたが、近年では商業や民間利用の領域が広がっております。ローター(回転翼)を複数搭載したマルチコプター型のものが主流で、空撮などを楽しむホビー用としても一般向けに販売されているのが現状だ。

勿論現在も軍事で利用されており、アメリカ軍は最新鋭の無人偵察機を保持し、イラク戦争でも戦闘で使われてきた実績があります。商業用としてはAmazon、Google、ドミノピザなど大手各社が商品配達のための運用を発表している。

ドローンの定義を「無人航空機」とした場合、プロポと呼ばれる送信機を使って操縦するラジコンヘリも、広義では無人航空機の一種と考えられるだろう。実際に「ラジコンヘリ」は、娯楽のための玩具だけでなく、農薬散布や空撮といった産業・軍事用としても利用されている。

主流であるマルチコプター型の中でも4つのローターを搭載したクワッドコプター型は、ホビー用の安価な既製品が販売されており、空撮を楽しむなど個人での利用もすすんでいますが、墜落事故の危険性やテロなどに悪用される恐れもあり各国で規制も本格化しています。

ドローン関連銘柄の業績拡大期待は高い

ドローンの活用方法は多い

ドローンは今後の発展の余地がかなり広いものだと言えます。

現状実験段階を超え実際に使われている撮影に関する分野は勿論、研究開発されている輸送や宅配に関する分野、農業支援に通信インフラ、宇宙開発や深海調査などぱっと思いつくだけでもこれだけの事に使えるのではないでしょうか。

人がやろうとすると出来ないものやめんどくさいもの、コストがかかるものまで無人でならば出来ること楽なもの、安いものがまだまだ世の中には沢山あります。

撮影に使えるという事は人では出来ないような、より精密な調査や探査が可能という事でしょう。

輸送や宅配に関してドローンが担うようになれば公共交通機関にもドローンは使えるようになるでしょう。

農業分野に関しては一部大規模農場がラジコンや飛行機で行っていた種や農薬の散布作業は勿論、日射、温湿度、CO2などの情報を取得可能なセンサーを取り付けたドローンによる生育状況の定期的な監視が行われていると言いますし、それが出来るという事は完全無人での農業が出来る日が来るかもしれません。

通信インフラに関しては高高度にインターネット接続環境を提供するドローンを飛ばし、地上からドローンを介してインターネットを利用するという衛星に近い構想がされています。

それが出来るのなら天気の調整や竜巻や台風、大雨による洪水などの自然災害への対応すら出来るようになるかもしれません。

宇宙と言う人間には過酷過ぎる土地の開発や調査もドローンであれば出来ます。

やがて操作性が良くなり自律思考回路までつけられるようになったら完全にSFの世界が現実のモノになるでしょう。

ドローン関連銘柄の魅力

ドローン市場は部品等も入れると10兆円

13年にアマゾンは、ドローンを使った宅配サービス「プライム・エアー」構想を発表しました。同社の配送センターから購入者の自宅前までドローンで配達することで、発注から30分以内に商品を届けることが可能になるとの内容です。

また警備会社のセコムは、6月からドローンを使った新たな警備サービスを提案。ほかにも建設中のビルや老朽化したトンネルなどのインフラ点検、災害時の調査と、様々な分野での活用が期待されております。

利用分野が開拓される事で、ドローン市場の規模は急拡大される事が想定されます。

市場調査会社のシード・プランニングによれば、15年の産業用の市場規模は16億円となる見通し。それが5年後の20年には10倍の186億円、22年には400億円を超えるまでに成長すると予測。

しかし、この予測は控えめなほうで、アメリカの国際無人機協会のリポートは、米国内だけで25年までに820億ドル=約9兆8000億円まで拡大するとされております。

ドローン関連銘柄は材料が豊富

『政府は小型無人機(ドローン)や自動運転車といった新技術の利活用を急ぐため、障害となっている規制を見直す。航空法の運用見直しなどによって2018年をメドにドローンによる荷物配送を可能にする。自動運転車は17年までに公道での実証実験を可能にし、20年の東京五輪で活用できるようにする。

ドローンによる荷物配送は医療機関が手薄な離島や中山間地で先行して可能にする。18年までに医療用医薬品や輸血用血液など緊急性の高いものを運べるようにする。企業と関係省庁による協議会で来年夏までに運用方針をまとめる。

ドローン活用では電波法も見直す。工事現場などで携帯電話を載せて上空から画像を撮影・送信できるようにする。来年夏までに周波数帯を広げたり、無線基地の出力を上げたりする方針をまとめる。』

※日経新聞より抜粋

ドローン関連銘柄

ソニー【6758】

同社はデジタルカメラに使われるイメージセンサーをドローン用に応用する事で人が肉眼では判断できないような微妙なトンネル内の点検、災害現場のチェック、農作業利用などの部品を搭載する事で、新たな市場開拓を目指しております。イメージセンサーの市場シェア40%を誇るソニーならではの製品に期待大です。

イメージワン【2667】

同社は医療画像と衛星画像ビジネスを主力としております。既に小型無人飛行機の分野では独マイクロドローンズ社製の無人機2種類の販売を開始しており、事前に計画された飛行ルートに従って自立飛行を実現し、計画された撮影ポイントで搭載したカメラやビデオによる自動撮影ができるように設計されております。またこの無人機は、飛行中に撮影カメラの画像を地上モニターでリアルタイムに確認できるのが特徴で、既にドローンの実用化に向けて先駆けておりドローン関連銘柄としては本命と言えるでしょう。

理経【8226】

米社と販売代理店契約を締結し、接近するドローンの飛翔音を検知するシステムの販売を開始するとの発表をしております。また同社は防衛関連としても物色されやすい銘柄です。

ヤマハ発動機 【7272】

同社既に産業用無人ヘリコプターを生産・販売しており、農薬の無人散布業務などへの利用がスタートしております。現状では農薬散布に特化した商品となっておりますが、この技術を応用すればさらにドローン市場の開拓が進むものとして注目される存在となってきてます。自立飛行型の無人ヘリについては2001年からの開発実績があることから技術的な蓄積と信頼感が高く、ドローン市場でもリーディングカンパニーとなることが期待される存在と言えるでしょう。

ドーン【2303】

地理情報システム構築ソフトの「ジオベース」をリソースとしたソフト受託開発を主力とする同社は、ドローンに役立つ情報の宝庫と言えます。また時価総額14億円と小さい事や発行株式総数も少ない事から資金が向かった際の上がり方は強力なものとなるのも大きな魅力と言えます。

ブイキューブ【3681】

同社のもつビジネスコミュニケーションサービスをドローンの技術と組み合わせリアルタイムの撮影映像をV-CUBEシステム上で確認できるサービスを提供する事を発表し、関連銘柄入りしました。

菊池製作所【3444】

同社は一括一貫体制による研究開発と試作の総合企業として有名です。最近では介護領域や工場、物流において重いものを持ち上げる作業で腰の負担を大幅に軽減する「マッスルスーツ」と呼ばれる独特のロボットを正式販売を開始し注目を浴びております。現在ドローン研究の第一人者と呼ばれる千葉大学の野波建蔵教授と災害対応完全自立給電型重量級ヘリコプターの共同開発を行っており、ドローンビジネスでも先鞭をつける事が期待されております。